インタビュールームのキャンセル・変更、何日前までが業界の常識か？

投稿日 2026年4月29日
著者石崎健人

急に調査スケジュールが変わってしまった、対象者の都合でリクルートがずれ込んでいる。定性調査に関わっていれば、実査の直前に予定が狂う場面は何度も出てきます。そんなとき悩ましいのが、インタビュールームのキャンセルや日程変更への対応です。施設によってルールがかなり違うので、いざというときに慌てないよう、事前に押さえておきたいところです。

インタビュールームのキャンセル・変更ポリシーは施設ごとに違う

インタビュールームは、デプス・インタビュー（個別インタビュー）やフォーカス・グループ・ディスカッション（グループインタビュー）など、定性調査を実施するための専門施設です。マジックミラーやZOOM配信、ストリーミング配信などの設備を備え、リサーチャーやクライアントがミラー越しに観察しながらセッションを進められます。

キャンセルや変更のルールは、施設ごとに設定が大きく分かれます。国内外のインタビュールームを使ってきた経験からすると、おおよそ次のような区分が多い印象です。

実査の7日以上前は、キャンセル料なし、または一部のみ
実査の3〜6日前は、料金の30〜50%程度のキャンセル料が発生
実査の前日から当日は、料金の50〜100%のキャンセル料が発生
日程変更については、キャンセルとは別に変更手数料が設定されている場合あり

これはあくまで一例で、仮予約と本予約の段階ごとにポリシーが分かれている施設もあります。予約時に必ず確認しておきましょう。

仮予約を賢く使うのがプロの選び方

定性調査のスケジュールは、リクルートの進み具合やクライアントの都合で、直前まで固まらないことがよくあります。そんなときに役立つのが仮予約の仕組みです。

多くのインタビュールームでは、仮予約の段階ではキャンセル料が発生しないか、ごく低額に抑えられています。本予約への切り替え期限を確認しつつ、スケジュールが固まったタイミングで本予約へ移すというやり方は、リサーチ実務でかなり有効です。以前利用した施設の中には、仮予約と本予約の区別がなく、予約した時点から全額キャンセルポリシーが適用されるところもありました。後から気づいてヒヤリとしたことを覚えています。インタビュールームを選ぶときは、料金相場やマジックミラーなどの設備面だけでなく、予約・変更のルールも判断材料に含めたいところです。

Google マップのレビューを眺めていると、急な変更に丁寧に対応してもらえた、スタッフとのやりとりがスムーズだった、といった声が施設への信頼につながっているのがよく分かります。料金体系だけでなく、スタッフの対応力も施設選びでは見逃せません。